よくあるご質問

Denis Japan株式会社、セティ株式会社、日仏貿易株式会社、DENISファーマ株式会社、ユニオンリカーズ株式会社は、1862年にフランス・ボルドーのデニス家が創立したメゾンデニス（Maison Denis、(旧)ドニ・フレールグループ （Denis Freres Group））に属する商社です。会社組織として別々に機能しておりますが、人事・総務・財務経理・ICT・法務・広報を含む管理部については、サポートセンターとして中立的な立場で位置・機能しています。

管理部（サポートセンター）を含む全体（Denis Japan株式会社、セティ株式会社、日仏貿易株式会社、DENISファーマ株式会社、ユニオンリカーズ株式会社）でみますと、男性5割、女性5割です。平均年齢層は38歳前後です。

多種多様な商材を取り扱っており、社員の経歴、国籍、年齢も多種多様です。
ダイバーシティとチームワークを強みとしております。

書類選考通過後、面接(2回)と適性検査を行います。面接回数はポジションによって3回となる場合もあります。

原則として60分を想定しています。

原則としてサイトに掲載しているポジションのみ募集をしています。

受け付けておりません。

お預かりした履歴書・個人情報は採用以外の目的には使用いたしません。
また、お預かりした応募書類は返却しておりませんので、あらかじめご了承ください。
個人情報に関しては、当社にて責任を持って処分いたします。

国籍の制限はありませんが、就労にはビザが必要となります。
また、社内外のコミュニケーションをはかる上で、ビジネスレベルの日本語の能力が必須になります。

各種社会保険完備、確定拠出年金制度、育児休業制度、介護休業制度、学校行事参加休暇、研修制度（新入社員研修、スキルアップ研修、自己啓発サポート）、在宅勤務制度（適用しないポジションもあります）、福利厚生助成金制度（スポーツ活動等への補助金）、任意労災保険（傷害保険）、団体長期障害所得補償保険および団体総合補償制度費用保険、定期健康診断、慶弔見舞金、永年勤続報奨金、クリスマスパーティ等があります。
また、社員が安心して働けるように福利厚生面の内容について更なる充実を図るべく日々柔軟な姿勢で取り組んでおります。

あります。産前産後休暇や育児休暇取得後、職場復帰して活躍している女性もいます。
まだ男性で育児休暇を取得した従業員は少ないですが、今後も男女問わず制度を使いやすく、働きやすい環境を提供していくよう積極的に考えていきたいと思っています。

育児・介護中の社員には、時間短縮勤務、時間外労働の免除、始業・終業時刻の繰上げ繰下げ制度が適用されます。
小学校卒業までの子の行事に参加するための学校行事参加休暇(有給休暇)を、子１人につき年１日取得することが出来ます。

休日は、土・日・祝日です。職種によっては、休日出勤し、振替休日を取得して頂くこともあります。
年末年始休暇は、12 月29 日から1 月3 日までの6 日間となっております。
年次有給休暇、時間単位の年次有給休暇（年間5日まで）、慶弔休暇、学校行事参加休暇（小学校卒業まで）もあります。
年次有給休暇の取得を推奨しております。

在宅勤務制度があります。
適用対象となるポジションは、在宅勤務にて通常業務を遂行できる職種になります。

定期健康診断を、毎年必ず、受けて頂きます。
産業医面談が、毎月一回あり、「健康診断で再検査になったけれど、どんな病院で何科を受けたらいいのかわからない」、「最近疲れやすい」、「眠れない」等の様々な相談をすることが出来ます。
また、ストレスチェックを実施しております。
ストレスチェックの結果で気になる点を産業医に相談することもできます。

ポジションや部署によって異なります。海外出張で業界の展示会や学会に参加したり、サプライヤーを訪問するポジションもありますし、国内で海外サプライヤーとの技術的なやり取りを行ったり、貿易関連資料を取り扱ったりするポジションもあります。また、英文E-mailや資料を見る程度のポジションまでさまざまです。マネジャー職は、英語での会議に参加する事が多くなりますので、マネジメント層に上がる段階で、英語を勉強している社員もいます。あまり英語を業務で使用しないポジションでも自己啓発として英語を勉強している社員もいます。

入社後は、新入社員オリエンテーションを受けて頂き、各事業、会社の規程・制度についてご紹介いたします。
その後は、各職場において、事業・商品・パートナー等について学んで頂くと共に、入社した方のスキル・経験に応じて必要となる教育(社内研修、外部研修)を行っています。
社員は、毎年必ず自身の業務目標、必要な知識・スキルや経験を明確にすると共に、次のステップにつなげる為に何が必要なのかを上長と話し合い、キャリア開発につなげることになっています。

厚生労働省の「副業・兼業の促進に関するガイドライン」に則り、競業により自社利益を害する場合や業務上の秘密漏えいがある場合等を除き、問題ありません。

一部の職種に限り、転勤を打診させていただく場合があります。

業務の繁忙時期等によっては残業が発生する場合がありますが、就業時間内での業務遂行を推奨しています。